為替変動要因

為替が変動する要因は様々なものが複雑に絡み合って上がったり下がったりします。

基本的には、需給関係、ファンダメンタルズ、テクニカル要因、その他の要因というもので構成されています。

需給関係とは買い手と売り手のバランスのことを指し、買い手と売り手のバランスがどちらか一方に傾くと円高、円安という形で為替が変動するようになります。

ファンダメンタルズとは、経済の基礎的要因を指し、例えばアメリカの株や国債などに投資しようという投資家が増えてくると多くの人が自国通貨を売って、ドルを買うので、世界のお金がアメリカに移っていきます。
アメリカに膨大なお金が入っていきますのでこれがドル高の原因となります。

経済の基礎的要因を知る際に参考になるのが常に発表されている経済指標があります。
毎月発表される雇用統計や、国際収支といったものは為替変動の大きな影響を与えることから、こちらの経済指標には常に多くの方が注目しているといわれています。

簡単に言うと一般的には日本の景気がよくなると市場参加者が考えれば円高になり、アメリカの景気がよくなると市場参加者が考えればドル高になります。

テクニカル要因とは、過去の為替変動を参考にしながら未来の為替変動を予測しているという手法をいいます。

いたずらに政治・経済の情報を集めて分析するなど後付の要因を排除して、チャートといわれる過去の為替変動を記録したグラフを参考にしながら取引をしていることからも為替変動の要因ともなっています。

例えば前回の高値を越えたら一斉に買いの動きが発生、こういったことからさらに為替変動を加速させたりもします。

その他の要因に関しては、地政学的リスク、原油価格、中央銀行の為替介入や政治家の口先介入などが上げられます。

地政学的リスクとして、以前は有事のドル買いといわれ、米ソ冷戦時代はとくに戦争など有事の際にはドルが買われることが多かったのですが、最近ではアメリカ自身に関わる有事が多いため、機軸通貨としてのドルは力を失いつつあり有事のドル売りという現象が起こっています。

また原油価格も為替変動の要因となっており、依然は原油価格が上昇すると円安ドル高になることが多かったのですが最近はドル安が進むようになりました。

これは多くの投資家が原油価格の高騰は、日本経済よりもアメリカ経済に対して悪影響を及ぼすと判断していることから流れがかわってきたようです。

また、為替介入といって相場が一方に極端に動き、好ましくない状況であると通貨当局が判断すると市場介入をすることがあります。

通貨当局の市場介入は、為替相場の需要供給を構成する要因として影響を与えることがあります。
最近は口先介入というものが意図的に行われることもあるようです。